パーソナルトレーナーはやめとけ？そう言われる8つの理由と実際の働き方

「パーソナルトレーナーはやめとけ」という声がありますが、本当にそうなのでしょうか。収入の不安定さや顧客対応の難しさ、勤務時間などが理由として挙げられますが、給与体系や業務内容は職場によって異なるため、「やめとけ」という声だけで判断する必要はありません。

本記事では、「やめとけ」と言われる8つの理由について、実際にパーソナルトレーナーとして働いた経験者への取材も交えながら、その背景や実際の働き方を解説します。

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「パーソナルトレーナーはやめとけ」と言われる8つの理由

パーソナルトレーナーは、お客さまとマンツーマンで向き合い、目標達成をサポートする仕事です。一方、収入の仕組みや勤務時間、指導以外の業務などを十分に知らずに就職すると、「思っていた仕事と違った」と感じることもあります。
まずは、「やめとけ」と言われる主な理由と、その実態を確認してみましょう。

理由	よく聞く声	実態の要点
収入が低い・安定しにくい	「収入が安定しない」「他の職業よりも年収が低い」	セッション数や指名、継続率などに応じたインセンティブが設定されているケースが多く、実績により収入が変動しやすい
ノルマ・営業上の負担	「ノルマがある」「目標を追うことで押し売り感が出てしまう」	職場によっては売上・入会・物販・継続などにおいて目標数値が設定される
トレーニング指導以外の仕事が多い	「スケジュール調整、顧客管理業務が大変」「指導以外の仕事もこんなにあると思わなかった」	顧客管理や予約調整、相談対応のほか、正社員の場合、清掃・備品管理・SNS運用など店舗運営業務も発生する
顧客対応の大変さ	「お客さまと相性が合わない」「多様なニーズへの対応が大変」	年代・性別・目的などが異なるさまざまなお客さまに合わせた対応が必要となる
勤務時間・休みの問題	「長期休暇が取りづらい」「早朝・深夜・土日出勤が多い」	お客さまが利用しやすい朝・夜や土日などに予約が集中しやすい
勉強を続ける必要がある	「働きながら学ぶことが大変」「知識をアップデートし続けなければならない」	トレーニング理論はアップデートされるため、継続的に学び続けることが必要
競争・集客の大変さ	「経営・マーケティング知識が必要」「競争が激しく、差別化が難しい」	ジム間の競争に加え、職場によっては指名・継続などが評価や収入に影響する。独立する場合は自ら集客する必要もある
将来・キャリアへの不安	「体力が必要で、年齢を重ねると働くのが難しい」「キャリアの選択肢が少ない」	連続セッションや、重量のあるプレートやダンベルを使用する指導には一定の体力が必要。現場以外に店長・マネージャー・採用・育成などの道がある一方、企業規模によってはポジション数やキャリアパスが限られる

収入が不安定で年収が低いと言われる

「生活が不安定」「思ったほど稼げない」といった声があります。パーソナルトレーナーの給与は、セッション数や売上などに応じたインセンティブが設定されているケースも多く、業務委託ではセッション単価や稼働時間などによっても報酬が変わるため、実績や働き方によって収入に差が生じます。

特に収入に対するインセンティブの比重が高い職場や、担当するセッション数が少ない場合は、月々の収入が不安定になりやすいと考えられます。

売上ノルマや物販の営業負担がある

勤務先によっては、売上や入会数、物販などについて数値目標が設定されることがあります。「トレーニングを教える仕事だと思っていたのに、数字も追わなければならなかった」と、入社後にギャップを感じやすい部分です。

実際にパーソナルジムで店長・エリアマネージャーを務め、採用にも携わった経験者によると、勤務していた企業では年間のKPIをもとに、セッション数や物販売上、継続率などの目標が設定されていたといいます。

同経験者は、営業職からの転職など、数値目標を追った経験がある人物ならば抵抗が少ない一方、そうした経験がない場合は、数値目標を追うこと自体に負担を感じることもあると話していました。

トレーニング指導以外の業務が多い

トレーニング指導に付随して、顧客情報やトレーニング内容の記録、予約・日程調整、お客さまからの相談対応なども発生します。これらの業務のほかに、食事指導サービスを行うジムでは、報告された食事内容を確認し、アドバイスを提供したり、物販に対応する場合もあります。さらに、正社員であれば清掃や備品管理、SNS運用などの店舗運営業務もあるため、「指導だけに専念できる」と思っていた人ほどギャップを感じやすいでしょう。
求人票の「トレーナー募集」という職種名だけで判断せず、セッション以外にどのような業務を担当するのかも確認しておくことが大切です。

お客さまとの相性やクレーム対応に悩むことがある

パーソナルトレーナーはさまざまなお客さまに対応し、またマンツーマンで継続的に接するため、なかには相性が合わない方に出会うこともあります。また、「ダイエット目的で通っているのに思うように痩せないから返金してほしい」など、サービスや結果に対する不満・要望が寄せられるケースもあります。

実際にパーソナルトレーナーとして働いた経験者は、以前の担当者に不満をもっていたお客さまを引き継いだ経験があり、要望を聞きながら指導を続けた結果、成果につながり、その後も長く継続してくれたといいます。このように、パーソナルトレーナーにはトレーニングの知識だけでなく、お客さまの要望を聞き取り、状況に応じて対応する力も求められます。接客や顧客対応に大きな負担を感じる人にとっては、難しさを感じやすい仕事といえるでしょう。

早朝・夜間・土日中心で休みが取りにくい

パーソナルトレーニングの予約は、お客さまが利用しやすい時間帯に集中します。会社員のお客さまが多いジムなどでは、出勤前の朝や仕事後の夜、土日・祝日などにセッションが入りやすく、一般的な土日休みの仕事とは生活リズムが異なります。

実際にパーソナルジムで働いた経験者は、店舗のオープンからクローズまでの長時間勤務が数ヶ月続き、「辞めたい」「辛い」と感じたことがあったといいます。他スタッフも疲弊していたため、上司に相談した結果、環境は改善されました。

営業時間が長い店舗では、勤務シフトや予約状況によって、1日の拘束時間が長くなる可能性があります。勤務時間を重視する場合は、営業時間だけでなく、シフトの組み方や1日のセッション数なども確認しておきましょう。

新しい知識や指導法を学び続ける必要がある

パーソナルトレーナーには、トレーニングや身体に関する知識を継続的に学ぶ姿勢が求められます。お客さまの目的や身体の状態は一人ひとり異なるため、自分が得意なトレーニング方法だけですべての人に対応することはできません。また、SNSなどで健康・トレーニングに関するさまざまな情報を目にする機会が増え、お客さまから情報の真偽や効果について質問されることもあります。
継続的に学ぶことを楽しめる人には専門性を高める機会になりますが、仕事以外でも身体やトレーニングについて学び続けることに負担を感じる人には、厳しさを感じやすい仕事です。

トレーナーが増え、お客さまに選んでもらうのが難しい

パーソナルジムの出店が進むなか、お客さまに選んでもらうための競争も生じています。株式会社矢野経済研究所の「フィットネス施設に関する調査（2025年）」によると、2025年8月時点の全国のパーソナルトレーニングジムは2,368施設で、2024年9月から2025年8月までの1年間に278施設が新規開業しています。

正社員として働くトレーナーでも、セッション数や指名数、継続率などが評価や収入に反映される職場では、トレーニング知識だけでなく、お客さまとの信頼関係を築き、継続して利用してもらう力が求められます。

年齢を重ねても続けられるか不安がある

「年齢を重ねても現場でセッションを続けられるのか」「その先のキャリアが見えない」と不安を感じる人もいます。
パーソナルトレーナーは、早朝・夜間の勤務や連続セッションに対応したり、重量のあるプレートやダンベルを扱ったりするため、一定の体力が必要な仕事です。

一方で、現場で経験を積んだ後、店長やエリアマネージャー、採用・育成、本部職などへ役割を広げるキャリアもあります。今回取材した経験者にも、現場のトレーナーから店長、エリアマネージャーへとキャリアを広げ、採用や新人育成などを担当した人がいました。

ただし、企業規模によっては管理職や本部職などのポジションが限られる場合があるため、長く働きたい場合は、現場以外にどのようなキャリアパスが用意されているかも職場選びのポイントになります。

「やめとけ」は本当？収入・離職率・将来性をデータで確認

パーソナルトレーナーの仕事には、収入や働き方に関する不安の声があります。ただし、収入や労働条件は雇用形態や勤務先によって異なるうえ、業界全体の将来性も考える必要があります。
ここでは、収入や離職率、フィットネス市場の動向から実態を見ていきます。

収入は雇用形態と職場の給与体系で大きく変わる

パーソナルトレーナーの収入は、雇用形態や職場の給与体系によって異なります。
正社員では固定給を基本とし、企業によってインセンティブや賞与、役職手当などが加わります。インセンティブの条件も、セッション数や指名、入会率、継続率、物販などさまざまです。

一方、業務委託ではセッション単価制や時給制などがあり、担当するセッション数や稼働時間、契約条件などが報酬に大きく影響します。そのため、「パーソナルトレーナーは年収が低い」とひとくくりにするのではなく、雇用形態や給与体系も踏まえて考える必要があります。

関連記事：パーソナルトレーナーの年収はいくら？働き方・年代別の目安と上げ方

どれくらいの人が辞めている？離職率と退職理由

パーソナルトレーナーだけを対象とした公的な離職率は、確認できる範囲では見当たりません。そのため、「離職率○％」など出典の明確でない数字を、そのままパーソナルトレーナー全体の離職率として捉えることは避けたほうがよいでしょう。

一方、今回取材したパーソナルジムの採用・マネジメント経験者は、退職理由として多かったものに、働く前に想像していた仕事内容とのギャップを挙げていました。就職後のミスマッチを減らすためにも、仕事内容や給与体系、勤務時間、評価制度などを応募前・面接時に具体的に確認することが重要です。

フィットネス市場と健康への関心から考える今後の需要

帝国データバンクが2025年5月に発表した調査によると、2024年度のフィットネス市場は7,100億円前後と過去最高を更新する見込みとされ、2025年度も増収傾向で推移すると予測されています（出典：「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査：2024年度）。さらに、同調査では、ジムの稼働率が上昇するなかでトレーナー数の拡充が必要になっていることも指摘しています。

市場拡大の背景には、コロナ禍以降の健康志向の高まりや、「chocoZAP」に代表される低価格の「コンビニジム」業態の普及があります。こうした施設が運動初心者や女性の利用を促したほか、中・上級者へのステップアップに伴う他のフィットネス施設の利用増にもつながったとされています。

一方で、顧客獲得競争が激化していることも事実です。継続して選ばれるパーソナルトレーナーになるためには、トレーニング知識に加えて、お客さまの目的や身体の状態に合わせた提案力を身に付け、自分の専門性を高めていくことが重要です。

関連記事：パーソナルトレーナーに将来性はある？今後の需要と長く続けるための準備

パーソナルトレーナーの仕事にはどんなやりがいがある？

パーソナルトレーナーには、数値目標への対応や早朝・夜間のセッション、継続的な学習など大変な部分がある一方で、お客さまの身体や生活の変化を継続的にサポートし、目標達成の喜びを共有できることは、パーソナルトレーナーならではのやりがいです。

実際にパーソナルトレーナーとして働いた経験者は、ダイエットに成功したお客さまから「人生が変わった」と言われるなど、数々の感謝の言葉が大きなやりがいとなり、大変な時期があっても乗り越えられたと話していました。「大変そうだからやめておこう」と考えるだけでなく、やりがいに目を向けることも、職業を選ぶ際の判断材料になります。

パーソナルトレーナーに向いている人・向いていない人の特徴

パーソナルトレーナーに向いているかどうかは、トレーニング経験だけで決まるものではありません。接客や継続的な学習、体調管理なども、仕事を続けるうえで重要です。
一方、苦手なことが一つあるだけで「向いていない」と決まるわけでもありません。研修や教育制度、勤務条件など、職場環境によって補える部分もあります。

向いている人の特徴

・人と接することが好きで、相手に寄り添える
パーソナルトレーニングでは、お客さまとマンツーマンで継続的に接します。身体の状態だけでなく、その日の気持ちやモチベーションにも配慮しながらコミュニケーションを取ることが、信頼関係の構築につながります。

・人の目標達成をサポートすることにやりがいを感じる
身体の変化は必ずしも短期間で現れるとは限りません。小さな変化も見逃さず、お客さまの状態に合わせて提案や工夫を重ねながら、目標達成まで継続してサポートできる人に向いています。

・向上心が高く、学び続ける意欲がある
お客さまの目的や身体の状態は一人ひとり異なります。提案力の向上や安全な指導のためにも、トレーニングや身体について継続的に学び、知識や指導スキルを高めていく姿勢が求められます。

・体力があり、自分自身の体調管理ができる
早朝や夜間の勤務、連続セッション、重量のある器具を扱う場面があるため、一定の体力が必要です。また、予約された時間にマンツーマンで指導する仕事だからこそ、自分自身のコンディションを整えることが重要です。

向いていない人の特徴

・人とのコミュニケーションに大きな負担を感じる
パーソナルトレーニングでは、お客さまとのマンツーマンでのやり取りが欠かせません。人と接すること自体に強い負担を感じる場合は、仕事の特性と合わない可能性があります。
ただし、会話やカウンセリングに自信がないだけであれば、接客研修やロールプレイングなどを通じて身に付けられる部分もあります。

・お客さま一人ひとりに合わせて柔軟に対応することが苦手
お客さまの年代や目的、身体の状態はさまざまです。同じ方法をすべての人に当てはめるのではなく、一人ひとりに合わせて指導内容や伝え方を変える必要があります。
柔軟な対応に自信がない場合は、先輩トレーナーの指導を見学したり、研修やロールプレイングを通じてさまざまなケースへの対応方法を学びましょう。知識と経験を積み重ねることで、磨かれる部分でもあります。

・新しい知識やスキルを学び続けることが苦手
トレーニング自体は好きでも、身体や運動について学ぶことに興味がなく、継続的な学習そのものを苦痛に感じる場合は、仕事を続けるうえで負担になりやすいでしょう。
一方、一人で学ぶことが苦手なだけであれば、入社後研修や定期的な勉強会、資格取得支援など仲間と学べる機会が整った職場を選ぶ方法があります。

・体力面や体調管理に不安がある
パーソナルトレーナーは身体を動かす機会が多く、勤務時間やセッション数によっては体力的な負担が大きくなることもあります。体力面に不安がある場合は、シフトや1日のセッション数、休みの取りやすさなどを確認し、無理なく働ける職場を選ぶことが大切です。

後悔しないための就職先・働き方の選び方

「パーソナルトレーナーはやめとけ」と言われる理由のなかには、勤務先の給与体系や働き方によって負担の大きさが変わるものもあります。就職後に「思っていた仕事と違った」と後悔しないためには、給与だけでなく、数値目標や担当業務、勤務時間、教育制度、キャリアパスまで確認しておくことが重要です。

正社員・業務委託・フリーランス・副業の違いを知る

パーソナルトレーナーには、正社員としてジムに勤務するほか、業務委託契約を結ぶ、独立してフリーランスとして活動する、本業をもちながら副業で指導するといった働き方があります。

働き方	契約・位置づけ	収入の特徴	働き方の特徴	向いているケース
正社員	企業と雇用契約を結ぶ	固定給が中心。企業によってインセンティブや賞与などが加わる	勤務時間・場所や業務内容は会社の規定に従う。トレーニング指導だけでなく清掃や売上管理などの店舗業務も行う	収入の安定性を重視し、組織の中で経験を積みたい人
業務委託	企業・ジムと業務委託契約を結ぶ	セッション単価制、時給制、日当制など契約によって異なる	雇用契約ではなく、契約で定めた業務を担う。業務範囲や稼働条件は契約内容によって異なる	働く時間や仕事量に柔軟性を求める人、将来独立を考えている人
フリーランス	特定の雇用形態ではなく、組織に雇用されず個人で仕事をする働き方	契約先や顧客数、単価などによって変動する	ジムと業務委託契約を結ぶ、顧客と直接契約するなど複数の形がある	自分で仕事を獲得し、働き方やサービスを組み立てたい人
副業	本業をもちながら、空き時間や週末などにトレーナーとして働く	勤務先・契約先に応じて時給、セッション報酬などを得る	本業の就業規則や副業ルールを確認したうえで、空き時間を活用して働く	本業を続けながらトレーナー経験を積みたい人

※「フリーランス」「副業」は雇用形態そのものではありません。ここでは、パーソナルトレーナーとして考えられる主な働き方として比較・紹介しています。企業・ジムによって契約条件や報酬体系、業務内容は異なります。

収入の安定性や働く時間、担当する業務などは、働き方によって異なります。「どの働き方が一番稼げるか」ではなく、自分がどの程度の安定性や自由度を求めるのか、将来どのようなキャリアを築きたいのかまで考えて選びましょう。

給料・ノルマ・研修・昇進の条件を求人票で確認する

求人票では、月給だけでなく、次のような点も確認しておきましょう。

基本給とインセンティブの内訳・条件
売上や物販などの数値目標
営業時間やシフト
セッション以外の担当業務
入社後研修や教育制度
店長・マネージャーなどへのキャリアパス

求人票だけではわからない部分は、面接時に「1日のセッション数はどのくらいか」「数値目標にはどのようなものがあるか」「セッション以外にどのような業務を担当するか」など、具体的に確認しておくとよいでしょう。

未経験から始めるなら、学び方と応募先を考える

未経験からパーソナルトレーナーを目指す方法は一つではありません。研修制度のある企業へ就職して実務を学ぶ、資格取得を目指しながら応募する、スクールなどで学んでから就職するといった方法があります。現在の知識や経験と、応募先で受けられる研修・教育制度を照らし合わせながら、自分に合った方法を選びましょう。

「パーソナルトレーナーはやめとけ」に関するよくある質問

ダメなパーソナルトレーナーの特徴は？

知識を更新せず自分の経験だけに頼って指導する、お客さまの状態や目的を十分に確認せず一方的に指導する、遅刻を繰り返すなどは、信頼を損なう要因になります。パーソナルトレーナーには、継続的に学び知識をアップデートする姿勢に加え、お客さま一人ひとりの目的や状態に合わせて対応する力が求められます。

パーソナルトレーナーをやめた理由は何ですか？

パーソナルトレーナーだけを対象とした退職理由の統計は、確認できる範囲では見当たりません。
ただし、今回の取材では、数値目標や勤務時間、仕事内容など、入社前後でギャップを感じると、退職につながりやすいという声が聞かれました。就職前に給与体系や勤務時間、担当業務などを具体的に確認しておくことが、ミスマッチを減らすことにつながります。

パーソナルトレーナーを信頼できない理由は？

パーソナルトレーナーには国家資格が必須ではないことから、知識や指導力に不安を感じる人もいるかもしれません。ただし、資格の有無だけでトレーナーの信頼性が決まるわけではありません。保有資格やこれまでの指導経験に加え、お客さまの目的や身体の状態を確認したうえで指導しているか、トレーニングの目的や方法をわかりやすく説明しているかなども、トレーナーを見る際のポイントになります。

30代・40代の未経験からパーソナルトレーナーを目指すのは遅いですか？

30代・40代から未経験でパーソナルトレーナーを目指すことは可能ですが、就職先の選択肢が限られる場合もあります。今回の27社の求人調査では、「未経験可」や「未経験歓迎」とする企業が複数確認できた一方、一定の年齢以上はトレーナー経験を求める募集もありました。

ただし、これまでの接客・営業・マネジメントなどの経験が、未経験からの転職でも採用時に評価される場合があります。各社の応募条件を確認しながら、自身の経験や強みを活かせる就職先を探してみましょう。

関連記事：パーソナルトレーナーになるには？未経験から目指す4つの方法

まとめ｜「やめとけ」の理由を知ったうえで、職場と働き方を選ぼう

「パーソナルトレーナーはやめとけ」と言われる背景には、収入の不安定さや数値目標、トレーニング指導以外の業務、勤務時間、顧客対応など、さまざまな要因があります。ただし、顧客対応に伴う負担や売上目標の達成などは、ほかの業界や職種でも見られるものであり、必ずしもパーソナルトレーナー特有の問題とは限りません。

大切なのは、「やめとけ」という声だけで判断するのではなく、自分が何に負担を感じやすく、何にやりがいを感じるのかを考えることです。そのうえで、求人を探す際は給与体系や仕事内容、勤務時間、教育制度、キャリアパスなどを確認し、自分に合った働き方ができる職場を選びましょう。

【著者名】本庄尚子

編集者・ライター。フィットネス・健康産業を中心に、約15年にわたり取材・執筆に携わる。業界専門誌の編集・執筆や、フィットネスクラブ、パーソナルジムなどの経営者・現場担当者へのインタビュー、企業の導入事例記事などを多数手がける。現場への取材を大切にし、業界の動向や仕事の実態をわかりやすく伝える記事制作に取り組んでいる。