パーソナルトレーナーの年収はいくら？働き方・年代別の目安と上げ方

求人サイト「求人ボックス」が公表する、正社員のパーソナルトレーナーの年収の目安は416万円です。これは、同サイトの掲載求人における給与水準の中央値です（出典：「求人ボックス給料ナビ」2026年10月6日更新）。ただし、実際の収入は雇用・契約形態や経験、セッション数、インセンティブ、役職などによって異なります。
本記事では、求人情報や公的データ、パーソナルトレーナー経験者への取材をもとに、給与・報酬が決まる仕組みや働き方による違い、収入を上げる方法を解説します。

パーソナルトレーナーの平均年収はいくら？求人統計と公的データを紹介

パーソナルトレーナーとは、お客さま一人ひとりに合わせてトレーニング指導や食事指導などを行う仕事です。仕事内容について詳しくは、関連記事「パーソナルトレーナーとは？」で解説しています。

パーソナルトレーナーの年収については、求人情報をもとに算出されたデータなどがあります。ただし、雇用形態や給与体系によって収入の決まり方が異なるため、一つの平均値だけで判断せず、働き方ごとの違いもあわせて見ることが大切です。

求人情報からわかる平均年収

求人サイト「求人ボックス」が2026年10月時点の掲載求人情報をもとに算出した給料情報では、正社員のパーソナルトレーナーの年収の目安は416万円となっています。これは、同サイトの掲載求人における給与水準の中央値です（2026年10月6日更新）。一方、給与幅は264～918万円とされており、勤務先や経験、求められるスキルなどによって差があります。

厚生労働省の公的データで見る年収の目安

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」が、2025年の賃金構造基本統計調査の結果をもとに算出した「スポーツインストラクター」に対応する統計上の年収は442万円となっています（出典：「job tag」2026年10月時点）。

ただし、この統計はパーソナルトレーナーだけを対象にしたものではありません。「スポーツインストラクター」に対応する職業には、フィットネスクラブトレーナーやスポーツクラブ指導員、アウトドアインストラクター、健康運動指導士、ヨガ指導員なども含まれます。

なお、国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円です。調査対象や算出方法が異なるため単純比較はできませんが、パーソナルトレーナーの収入水準を見る際の参考になるでしょう。

表1：雇用形態別の収入目安・報酬体系早見表

働き方	収入の目安・参考例	主な給与・報酬の仕組み	算出根拠
正社員・契約社員	月給下限が22～25万円台の求人が中心	月給＋インセンティブ・手当・賞与など	27社調査より
アルバイト・パート	時給1,125～3,000円	時給中心。一部で歩合などあり	調査した20求人の掲載時給の範囲
業務委託	1セッション2,000～6,000円（求人掲載例）	セッション単価、時給、日当、売上歩合など	27社調査より。セッション時間や契約条件、稼働状況によって収入は異なる

※編集部による求人調査をもとに作成。募集時の給与・報酬であり、パーソナルトレーナー全体の平均年収を示すものではありません。

パーソナルトレーナーの給料の仕組み｜基本給・歩合・インセンティブ・手当

パーソナルトレーナーの給与は、基本給だけで決まるわけではありません。正社員では基本給にインセンティブや各種手当などが加わることが多く、業務委託ではセッション単価や時給、日当、売上歩合など、企業によって報酬の仕組みが異なります。
求人を見る際は「月給○万円」「1セッション○円」といった金額だけでなく、何を基準に給与・報酬が増えるのかまで確認しましょう。

正社員の基本給・インセンティブ・手当

正社員では、基本給をベースに、企業によってインセンティブや賞与、役職手当などが加わります。2026年10月、編集部がパーソナルトレーニングジム27社の求人情報を調査したところ、インセンティブや手当などの対象として次のようなものが挙がっていました。

分類	例	何に対する評価・支給か
担当業務・件数	セッション数、カウンセリングの実施など	セッションの担当件数や、カウンセリングの実施に対する支給など
顧客評価・成果	指名、継続率、入会率、口コミ、新規契約、紹介獲得など	顧客からの評価や入会・継続への貢献
付加サービス・売上	食事指導、物販など	トレーニング以外のサービス提供や売上への貢献
専門性・役割	グレード、資格手当、役職手当など	保有資格や社内評価、組織内で担う役割

※各社の求人情報をもとに分類。制度の有無、名称、支給条件、金額は企業によって異なります。
※グレードとは、企業独自の評価やテストなどによって設定されるトレーナーの社内ランクを指します。

実際にパーソナルトレーナーとして働いていた経験者からは、勤務先では年間のKPIをもとに、セッション数や物販、継続率などの目標がトレーナーごとに設定されていたという話が聞かれました。
「インセンティブ」「歩合」などの名称だけで判断せず、何を達成すると、どの程度給与に反映されるのかを見ることがポイントです。

業務委託・フリーランスの報酬と、差し引かれる経費

業務委託では、「セッション単価×セッション数」を中心に、時給制や日当制、売上に応じた歩合など、さまざまな報酬体系があります。「歩合」という言葉の使われ方も企業によって異なります。編集部が確認した求人では、「1セッションにつき○円」を加算することを指していたり、「売上の○％」を指している場合もありました。また、契約内容によっては施設利用料などが必要になるほか、交通費を自身で負担する場合もあります。
求人・契約条件を見る際は、次の点を確認しましょう。

何を基準に報酬が決まるのか
歩合率や1セッションあたりの支給額はいくらか
インセンティブや歩合は、どのような条件で支給されるのか
指導以外の業務がある場合、それに対する報酬は発生するのか
報酬から差し引かれる費用はあるか
実際にどの程度のセッション数を担当できるのか

業務委託として働いた経験者からも、希望通りのセッション数を担当できず、想定していた収入に届かない場合があるため、実際にどれくらいのセッションを担当できるのかまで含めて確認することが大切だという声が聞かれました。
なお、フリーランスとして活動する場合は、自らセッション料金を設定して顧客を獲得する方法のほか、ジムと報酬単価を交渉して契約する方法などがあります。
業務委託の詳しい報酬体系や契約時の注意点は、関連記事「パーソナルトレーナーの業務委託とは？」で解説しています。

求人票の「月給＋インセンティブ」は年収でどう見る？

たとえば正社員の求人票に「固定給25万円＋インセンティブ」と記載されている場合、固定部分だけを12ヶ月分として計算すると300万円です。ただし、実際の年収には、支給条件を満たした場合のインセンティブや賞与、役職手当などが加わることがあります。

求人票から年収を考える際は、

固定給×12ヶ月＋インセンティブ＋各種手当＋賞与

という構成で考え、それぞれの支給条件を確認するとよいでしょう。

正社員・アルバイト・業務委託で年収はどう違う？

パーソナルトレーナーは、働き方によって収入の決まり方が大きく異なります。正社員は固定給をベースとする一方、アルバイト・パートや業務委託は、時給制やセッション単価制など、稼働時間やセッション数によって収入が変動する報酬体系が中心です。

正社員パーソナルトレーナーの年収

編集部がパーソナルジム27社の求人情報を調査したところ、正社員・契約社員などの月額給与を比較できた19社のうち、14社が月給・月収の下限を22～25万円台としていました。
単純に12ヶ月分として計算すると、おおむね264～300万円台となりますが、これは募集時の月額給与の下限を年換算した参考値であり、平均年収ではありません。求人に記載された月給・月収には、固定残業代や各種手当、インセンティブなどが含まれる場合もあります。また、実際の年収は、こうした給与の内訳や賞与の有無、支給条件、実績などによって変わります。

アルバイト・パートの給料（時給相場）

2026年10月に編集部が主要求人サイトに掲載されているアルバイト・パート20件の求人情報を調査したところ、時給は1,000円台の求人が中心でした。一方で、求人票に記載された金額は1,125～3,000円と幅があり、経験や能力、また業務内容などに応じて時給に差があることがわかります（2026年10月時点）。また、基本時給に加えて、1セッションにつき500〜1,500円の歩合を支給する求人も見られました。アルバイト・パートは時給だけでなく、歩合の有無や、勤務時間によって月収・年収が大きく変わります。

業務委託・フリーランスの年収

業務委託では、セッション単価や時給、日当、売上歩合など、契約先によって報酬体系が異なります。そのため、一律の平均年収を示すことは困難です。
求人情報には、次のような報酬例が掲載されていました。

求人例	求人情報をもとにした月収例	内訳	12ヶ月分として単純計算した場合
A社	月収約36万円	週5日×1日6本×単価3,000円	約432万円
	月収約16万円	週4日×1日5本×単価2,000円	約192万円
B社	月収22万～28万円＋成果報酬・インセンティブなど	―	基本報酬のみで264万～336万円＋α

※求人情報に掲載された報酬例を12ヶ月分として単純計算した参考値であり、実際の年収や手取り額を示すものではありません。契約内容によっては施設利用料などの費用がかかる場合があります。
※A社の月収例は1ヶ月を4週間として算出。

実際に他社と業務委託契約を結んで働いたことのある経験者のケースでは、時給1,500円に加えて、セッション1本につき500円が加算される契約でした。週2日ほど、月60～80セッションを担当し、月収は13～15万円前後だったといいます。なお、このケースでは集客はすべて契約先企業が行っており、自ら広告やSNSで顧客を集める必要はありませんでした。このように、業務委託の収入を見る際は報酬単価だけでなく、「どの程度の仕事を確保できるのか」「集客は誰が行うのか」まで確認することが重要です。

なお、フリーランスとして活動する場合は、顧客との直接契約やジムとの契約条件によって収入の仕組みが異なります。

独立開業（パーソナルジム経営）の年収

独立してパーソナルジムを経営する場合、収入は店舗の売上と運営コストによって大きく変わります。会社員のように一定の給与が支払われるわけではなく、店舗の売上から家賃や人件費、広告費などの経費を差し引いた利益が収入の原資となります。フランチャイズに加盟する場合は、加盟料やロイヤリティなどが発生することもあります。

一例として、THE PERSONAL GYMはフランチャイズ募集ページで、新宿御苑店の実績として「月商1,000万円、営業利益500万円」を公表しています。ただし、これは特定店舗の実績であり、営業利益がそのまま経営者個人の年収になるわけではありません。

なお、副業としてパーソナルトレーナーの仕事をする場合もあります。副業の収入や働き方については、関連記事「パーソナルトレーナーの副業は稼げる？3つの働き方と始め方」をご覧ください。

フィットネスクラブとパーソナルジムで年収は変わる？

フィットネスクラブとパーソナルジムでは、仕事内容だけでなく給与体系も異なるため、「どちらの年収が高い」とは決められません。求人情報を見る際は、募集時の給与額に加えて、固定給を中心とするのか、セッション数や顧客の継続などが給与に反映されるのかを見ると、収入の上がり方の違いがわかりやすくなります。

大手フィットネスクラブ・スポーツクラブ勤務

総合型のフィットネスクラブの正社員は、トレーニング指導だけでなく、フロント業務やスタジオレッスン、ジムでの案内、店舗運営など幅広い業務を担当することが一般的です。
実際に総合型フィットネスクラブで、正社員の総合職として働いた経験者によると、スタジオレッスンや1対1のパーソナル指導も担当していましたが、それらは幅広い業務の一つという位置づけで、勤務していた企業ではセッションごとの手当はなかったといいます。

パーソナルジム専門店勤務

トレーニング指導が中心業務となるパーソナルジムでは、正社員でも基本給に加えて、実績に応じたインセンティブを設定している企業が多くあります。インセンティブの種類は、セッション数や指名、顧客の継続率、栄養指導など、企業によってさまざまです。

総合型フィットネスクラブからパーソナルジムへ転職した経験者からは、インセンティブが設定されていたことで、「自分の頑張りが給与に反映されやすくなったと感じた」という声が聞かれました。この経験者の場合、転職後に年収が約300万円上がったといいます。ただし、年収の変化は本人の経験やスキル、転職先の役職や給与体系などによって異なるため、あくまでも一例として捉えることが大切です。

パーソナルトレーナーの年収は年齢や役職でどう変わる？

パーソナルトレーナーだけを対象とした年代別の公的な年収統計は、確認できる範囲では見当たりません。そのため、「20代なら○万円」「30代なら○万円」と年齢だけで年収を示すことは困難です。
ここでは関連職種の公的データと、パーソナルトレーナーのキャリアによる収入の変化を見ていきます。

20代・30代・40代の年収傾向

厚生労働省「job tag」では、パーソナルトレーナーを含む「スポーツインストラクター」に対応する統計として、年齢別の年収データを公開しています（出典：「job tag」2026年10月時点）。

20～24歳：約331万円
25～29歳：約408万円
30～34歳：約439万円
35～39歳：約457万円
40～44歳：約472万円
45～49歳：約505万円

ただし、この統計はパーソナルトレーナーだけを対象にしたものではありません。また、パーソナルトレーナーの給与は年齢そのものより、経験やセッション数、インセンティブ、役職、雇用・契約形態などによって変わります。そのため、年齢別データはあくまで関連職種の参考値として見るのがよいでしょう。

現場トレーナーから店長・マネージャーになる道もある

正社員として経験を積み、店長やエリアマネージャーなどの役職に就くことで収入アップを目指す方法があります。役職者には役職手当を設定している企業もあります。

また、パーソナルジムの運営経験者によると、マネジメント職ではトレーナーとしての指導力だけでなく、スタッフ育成や売上管理などのビジネススキルも求められるといいます。

関連記事：パーソナルトレーナーになるには？未経験から目指す4つの方法

パーソナルトレーナーが年収を上げる5つの方法

パーソナルトレーナーが収入を高める方法は、単純にセッション数を増やすことだけではありません。勤務先の評価制度に応じた成果を上げるほか、専門性を高める、役職に就く、働き方を変えるなど、複数の方法があります。

指名や継続のお客さまを増やし、インセンティブにつなげる

入会数や指名、継続率などをインセンティブの対象としている企業では、こうした成果を上げることで収入アップにつながります。そのためには、単にセッション数を増やすだけでなく、お客さまの目的達成や課題解決につながる指導を行い、継続して通いたいと思ってもらうことが重要です。

実際にパーソナルトレーナー経験者に取材したところ、不満を抱えていたお客さまを引き継ぎ、誠実に対応しながら結果につなげたことで、その後も長く通い続けてもらえた経験があったといいます。指導力と接客力の両方を高めることが、顧客満足だけでなく、勤務先の評価制度によっては収入アップにもつながります。

また、同じ店舗・同じ雇用形態でも、担当するセッション本数によって収入に差が生じるケースがあります。経験者によると、月100本以上のセッションを担当するトレーナーのなかには、1日の勤務時間を延ばして顧客対応を行う人もいたといいます。セッション本数を増やすことは収入アップにつながる一方で、労働時間とのバランスも考える必要があるでしょう。

資格や専門知識を身に付け、仕事の幅を広げる

勤務先によっては、特定の資格に対して資格手当を設けている場合があります。また、資格手当の有無にかかわらず、専門知識や指導スキルを高めることで、対応できる顧客や仕事の幅を広げられます。パーソナルジムの運営経験者からも、特定の身体の悩みやトレーニング目的に対応できる専門性を持つことが、トレーナーとしての付加価値につながるという意見が聞かれました。
資格の種類や選び方については、関連記事「パーソナルトレーナーの資格はどれがいい？」で詳しく解説しています。

店長・マネージャーなど役職に就く

正社員として収入を伸ばす方法の一つが、店長やマネージャー、スーパーバイザーなどへの昇格です。役職に就くと、現場でのトレーニング指導だけでなく、スタッフ育成や売上管理などを担当し、企業によっては役職手当が支給されます。今回調査した求人のなかには、正社員の役職手当として、スーパーバイザーは月5万円～、アドバイザリートレーナーは月3万円とする企業もありました。ただし、役職手当の支給額は企業によって異なります。

業務委託・フリーランスなど働き方を変える

業務委託やフリーランスへの転向も、年収を上げる方法の一つです。例えば、現在より報酬単価の高いジムと契約したり、自らセッション料金を設定して顧客を獲得することで、収入アップを目指せます。
ただし、業務委託では契約先によってセッション単価や報酬体系が異なり、担当できるセッション数によっても収入が変わります。また、独立して活動する場合は、施設利用料などの経費や集客にかかる負担も考慮する必要があります。働き方を変える際は、報酬単価だけでなく、確保できる仕事量や必要経費も含めて比較することが大切です。

年収1,000万円を目指すには何が必要？

パーソナルトレーナーとして年収1,000万円を目指す場合、セッション本数を増やすだけではなく、収入源そのものを広げていくことがポイントになります。パーソナルトレーナー経験者への取材では、正社員として店長・エリアマネージャーなどの管理職を目指す方法のほか、独立して複数店舗を運営する、トレーナー育成やセミナー講師など複数の事業を組み合わせるといった方法が挙げられました。
セッションだけで収入を増やすとしても、1日に担当できる本数には限界があります。高い年収を目指すのであれば、セッション単価や役職、店舗運営、教育事業なども含めて、収入の仕組みを広げていく必要があります。

ジムトレーナーなど他の仕事や日本の平均給与と年収を比較

トレーナー職には、パーソナルトレーナーのほか、ジムトレーナー、スポーツトレーナー、フィットネスインストラクターなど、さまざまな呼称があります。仕事内容や指導対象には違いがありますが、勤務先によって業務が重なることもあります。以下はあくまでも参考値として捉えるのがよいでしょう。

比較対象	年収の目安	出典
パーソナルトレーナー	416万円	求人ボックス
ジムインストラクター	383万円
スポーツインストラクター	406万円
スポーツトレーナー	406万円
日本の給与所得者全体	487万円	国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」

※求人ボックス「給料ナビ」2026年10月6日更新
※各データは調査対象や算出方法が異なるため、単純比較はできません。

パーソナルトレーナーの年収に関するよくある質問

パーソナルトレーナーは稼げるのか？

パーソナルトレーナーは、働き方や実績によって収入を伸ばせる仕事です。正社員として昇給・昇格を目指すほか、勤務先の評価制度に応じてインセンティブを増やす、業務委託やフリーランスとして働く、独立・開業するなど、収入を高める方法があります。一方、収入は雇用・契約形態やセッション数、役職、報酬体系などによって大きく異なるため、「パーソナルトレーナーなら○万円稼げる」と一律に示すことはできません。

パーソナルトレーナーの3大資格は？

パーソナルトレーナーに関連する主要資格として、NSCA-CPT、NESTA-PFT、JATI-ATIなどがあります。資格の特徴や費用、選び方については、関連記事「パーソナルトレーナーの資格はどれがいい？」で詳しく解説しています。

パーソナルジムの廃業率は？

パーソナルジムだけを対象にした正確な廃業率を示す公的統計は、確認できる範囲では見当たりません。帝国データバンクの調査によると、2026年1～7月に発生したフィットネスクラブ事業者の倒産23件のうち、パーソナルジム業態は6件でした（出典：「フィットネスクラブ」の倒産動向）。ただし、この調査は負債1,000万円以上の法的整理を対象とした「倒産件数」であり、パーソナルジム全体を母数とした廃業率を示すものではありません。そのため、「パーソナルジムの廃業率は○％」と示せる公的な数値は現時点では確認できません。

パーソナルトレーナーは貧乏になりませんか？

パーソナルトレーナーの収入は一律ではなく、雇用・契約形態やセッション数、インセンティブ、役職などによって変わります。正社員として昇給・昇格を目指すほか、実績に応じたインセンティブを増やす、専門性を高める、働き方を変えるなど、収入を伸ばす方法はいくつもあります。重要なのは職種名だけで収入を判断せず、勤務先の給与体系やキャリアパスまで確認することです。

まとめ｜年収の目安と求人の給与条件を比べてみよう

パーソナルトレーナーの年収は、勤務先や雇用・契約形態、担当するセッション数などによって異なります。希望する働き方や目指す年収を実現するためには、月給や月収の金額だけでなく、インセンティブや手当の支給条件、セッション単価など、給与・報酬の仕組みを理解することが大切です。求人を探す際は、提示された金額だけで判断せず、どのような条件でその収入を得られるのかまで確認しましょう。

【著者名】本庄尚子

編集者・ライター。フィットネス・健康産業を中心に、約15年にわたり取材・執筆に携わる。業界専門誌の編集・執筆や、フィットネスクラブ、パーソナルジムなどの経営者・現場担当者へのインタビュー、企業の導入事例記事などを多数手がける。現場への取材を大切にし、業界の動向や仕事の実態をわかりやすく伝える記事制作に取り組んでいる。