「パーソナルトレーナーとして、長く働き続けられるだろうか」「AIが普及すると仕事はどう変わる？」。この仕事を目指すときや、今後の働き方を考えるときに、将来の需要が気になる方もいるでしょう。
フィットネス業界の動きは、今後を考える参考になります。ただし、業界全体の売上が伸びても、一人ひとりの収入が安定するとは限りません。この記事では、公表データを見ながら、需要の変化や働き方ごとの特徴、長く続けるための準備を紹介します。
経済産業省の統計では、2024年までのフィットネスクラブの売上高は4年連続で増加しています。一方で、店舗数や会員数の動きにも目を向ける必要があります。なお、以下の統計にはパーソナルジム以外の施設や職種も含まれるため、パーソナルトレーナーだけの状況を示すものではありません。
パーソナルトレーナーに将来性はある？需要と働き続けるための条件
フィットネスクラブの売上や指導員数は、コロナ禍から回復する動きが見られます。ただし、それだけで将来の仕事や収入を判断することはできません。勤務先や契約条件、自分が身につけたい専門分野もあわせて考えていきましょう。
需要があっても、仕事や収入が安定するとは限らない
経済産業省の特定サービス産業動態統計調査では、フィットネスクラブの指導員数は2021年の32,929人から、2024年には36,848人に増えています。また、厚生労働省のjob tagに掲載された「スポーツインストラクター」に対応する職業分類の有効求人倍率は、令和7年度で1.01です。いずれも、パーソナルトレーナーだけを集計した数値ではない点に注意して見ていきましょう。
出典：経済産業省の特定サービス産業動態統計調査、厚生労働省のjob tag（確認日2026年9月14日）
収入・競争・年齢・AIについて、よく聞く不安を確認
収入、競争、年齢、AIの4つについて、参考になる情報をまとめました。それぞれのデータが、どの範囲を調べたものかも確認することが大切です。
よく言われること | 確認できたデータ | データから言えること |
|---|---|---|
収入が不安定 | job tag掲載の平均年収442万円、求人賃金月23.7万円。就業形態の設問では「自営、フリーランス」が52.9％（複数回答） | 契約形態で収入の仕組みが異なる |
増えすぎて飽和 | 2019年→2024年で事業所数1,461→1,700、会員数336.3万人→288.2万人（経済産業省） | 調査対象や集計範囲の違いに注意が必要 |
年齢を重ねると続かない | 平均年齢38.3歳（job tag） | 体の負担や勤務時間も含めて考える |
AIに置き換わる | 2015年の研究で、スポーツインストラクターは代替可能性が低い職業に分類 | 現在のAIの影響を断定する資料ではない |
フィットネスの需要はどう変わっている？市場データを確認
経済産業省の調査対象となったフィットネスクラブでは、コロナ禍で落ち込んだ売上や会員数が回復しています。ただし、2024年時点では2019年の水準に届いていません。
フィットネス業界の市場規模の推移
経済産業省の特定サービス産業動態統計調査で、フィットネスクラブの売上高は2019年の3,347億円から2020年に2,235億円まで落ち込みました。そこから2021年2,450億円、2022年2,682億円、2023年2,784億円、2024年2,910億円と4年連続で増え、2024年は2019年の約87%の水準です。
会員数は2019年の336.3万人から2021年の257.7万人まで減り、2024年は288.2万人となっています。売上高の回復が会員数を上回っていますが、この比較だけで、料金改定やサービス内容の変化などの理由までは判断できません。
同じ統計の事業所数は、2019年の1,461から2024年の1,700に増えています。帝国データバンクの調査では、主要15社の店舗数は2024年度末で約6,500店舗とされています。両調査は集計範囲が異なるため、数字をそのまま比較しないようにしましょう。
出典：経済産業省の特定サービス産業動態統計調査（長期時系列表18）、帝国データバンクの「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査（確認日2026年9月14日）
運動やトレーニングをする人は増えている？
運動する人の割合は、増え続けているわけではありません。スポーツ庁の令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」で、20歳以上が週1日以上運動・スポーツをする割合は52.5%でした。令和2年度に59.9%まで上がったあと、令和4年度52.3%、令和5年度52.0%、令和6年度52.5%と横ばいです。
同じ調査で、今後「週1日以上」運動したいと答えた人は66.6％で、実施率との差は14.1ポイントあります。運動への希望と実際の行動には差があるようです。ただし、この差がそのまま有料の指導サービスへの需要になるわけではありません。
日本生産性本部の「レジャー白書2025」（速報版）では、2024年の余暇活動のうち「トレーニング」の参加率は14.8%、希望率は17.7%でした。参加した人の年間平均活動回数は59.2回、年間平均費用は33,600円で、週1回を超えるペースで繰り返す活動だと分かります。
出典：スポーツ庁の令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」、日本生産性本部の「レジャー白書2025」速報版（確認日2026年9月14日）
健康への関心・高齢化・ボディメイクが需要に与える影響
高齢の方への運動指導も、今後の働き方を考えるうえで関心を持ちたい分野です。総務省統計局の推計では、2025年9月15日現在の65歳以上人口は3,619万人で、総人口の29.4％を占めています。割合は過去最高ですが、人数は前年の3,624万人から5万人減っています。
スポーツ庁の調査では、週1日以上運動する割合は40代で45.9％、60代で55.9％、70代で68.2％でした。運動を続けるシニア層を支えたい方は、年齢や体の状態に配慮した指導について学んでおくとよいでしょう。
職場での運動の取り組みにも目を向けてみましょう。同調査では、勤務先に運動・スポーツの取り組みがある人の実施率は70.1％、ない人は46.3％でした。この差だけで取り組みの効果を断定はできませんが、個人への指導に加え、企業の健康づくりに関わる働き方を考える参考になります。
出典：総務省統計局の「統計からみた我が国の高齢者」（人口推計）、スポーツ庁の前掲世論調査（確認日2026年9月14日）
「将来性がない」と言われる3つの理由は本当？
「将来性がない」という言葉だけでは、何が不安なのかわかりにくいものです。収入、競争、年齢の3つに分けて、働くうえで気をつけたい点を見てみましょう。
理由1｜収入が不安定になりやすい
job tagには、スポーツインストラクターに対応する職業分類の平均年収が442万円、平均労働時間が月165時間と掲載されています（令和7年）。ただし、対象にはほかの職業が含まれる場合もあるため、自分の収入を考える際は、実際の求人や契約条件を確認しましょう。
また、job tagの「この職業で多いと感じる就業形態」という設問では、「自営、フリーランス」が52.9％、「正規の職員、従業員」が33.3％、「パートタイマー」が21.6％でした。複数回答の設問であり、働く人全体の構成比を示すものではありません。
業務委託や独立では、担当件数によって報酬や売上が変わります。キャンセル時の扱いによっては、予定した収入を得られないこともあります。月給や時給で働く場合とは仕組みが異なるため、働き方を選ぶ際に確認しておきたい点です。
理由2｜トレーナーが増えて競争が激しい
経済産業省の統計から単純に計算すると、1事業所あたりの会員数は2019年の約2,300人から2024年には約1,700人、指導員1人あたりでは約90人から約78人になります。ただし、次の段落で説明する調査対象の変更に注意が必要です。帝国データバンクの約80社を対象とした分析では、31.7％が赤字だったとされています。
経済産業省の統計には、調査対象の追加により数値が連続しない箇所があると注記されています。上記の計算だけで競争の程度を正確に測ることはできません。就職や独立を考えるときは、こうした業界の資料に加え、近隣のジムや応募先の状況も確認してみましょう。
理由3｜年齢を重ねると続けにくいと言われる
job tagに掲載されたスポーツインストラクターに対応する職業分類の平均年齢は38.3歳です。ただし、平均年齢だけで何歳まで働けるかはわかりません。実演や立ち仕事の負担、早朝・夜間のシフトなど、自分が続けやすい条件を考えることが大切です。
指導を続けたい方は、実演の方法や担当するお客様、勤務時間を見直す方法があります。店舗運営や新人教育に関わる道もあります。これまでの経験を生かせる分野を増やしておくと、体力や生活の変化に合わせて働き方を考えやすくなります。
出典：厚生労働省のjob tag、スポーツ庁の前掲世論調査（確認日2026年9月14日）
AIやオンライン指導でトレーナーの仕事はどう変わる？
AIの影響は、仕事全体がなくなるかどうかだけでは判断できません。記録や計算などに使える機能と、お客様の様子を見ながら対応する仕事を分けて考えてみましょう。
AIを使える仕事と、人の判断や対話が求められる仕事
野村総合研究所と英オックスフォード大学の研究者による2015年の共同研究では、国内601種類の職業について、AIやロボットなどによる代替可能性を推計しています。「スポーツインストラクター」は、代替可能性が低い100種の職業に含まれていました。他者への理解や協調、サービスへの対応が求められる仕事は、代替が難しい傾向にあるとされています。
ただし、これは2015年時点の技術的な可能性を推計した研究です。実際の雇用の変化や、個々の業務だけを機械が担う可能性を予測したものではありません。近年の生成AIの普及も含めて、現在の仕事への影響をこの研究だけで判断することはできません。
デジタル技術を使う場面としては、動画による姿勢の確認、ウェアラブル端末での活動量や心拍の記録、食事記録アプリでの栄養計算などがあります。メニューの案を作る補助にAIを使う場合も、出力がその人の体調や目的に合うかを確認する必要があります。
一方で、お客様の体調や気持ちを確かめながら指導する力は、引き続き大切です。job tagの職業調査では、安全に関する指導の実施率は100％、重要度は5点満点で4.3となっています。痛みや疲れの訴えを聞き、運動を中止・変更するかを考えたり、続けにくい理由を相談したりする場面では、記録の数値だけではわからない情報にも気を配ります。
出典：野村総合研究所の「日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に」（2015年12月2日）、厚生労働省のjob tag（確認日2026年9月14日）
例えば、予約や来館の記録から、しばらく通っていないお客様を探すことができます。ただ、その理由まで記録だけで決まるわけではありません。仕事の都合で来られないのか、運動の負担が大きいのか、通っても変化を感じられないのかは、本人に話を聞く必要があります。
トレーナーは、聞き取った事情に応じて、通う時間帯や頻度、指導内容を相談し、次の対応を記録に残します。予約情報を読み取り、相手に必要な提案まで行う経験は、デジタルツールを使う職場でも生かせます。
オンライン指導で広がる働く場所とお客様の範囲
オンラインなら、遠方の方ともつながることができ、指導する側も移動時間を抑えられます。近くに通いやすい施設がない方や、外出の時間を取りにくい方にも利用してもらいやすい方法です。参考として、スポーツ庁が3年分を合算した調査では、週1日以上の運動実施率に東京都56.6％、福井県45.0％という地域差がありました。ただし、この差だけで施設の多さやオンライン指導の需要は判断できません。
画面越しでは、体の動きや周囲の安全を十分に確認できない場合もあります。器具や床の状態を事前に確かめ、高い負荷をかける運動や痛みのある方への対応は慎重に考える必要があります。対面とオンライン、それぞれに適した内容を選ぶことが大切です。
出典：スポーツ庁の令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（確認日2026年9月14日）
正社員・業務委託・独立では、今後の働き方はどう違う？
長く続けられる働き方を考えるには、雇用・業務委託・独立の違いも知っておきたいところです。収入や担当する仕事を比べてみましょう。
働き方 | 収入の決まり方 | 裁量の範囲 | 求められること | 長く続けるための確認点 |
|---|---|---|---|---|
雇用（正社員・アルバイト） | 月給・時給に指名や歩合が加わる | シフトと顧客は会社が決める | 現場指導、店舗運営、育成 | 勤務先の業績、昇進や職種変更の機会 |
業務委託・フリーランス | セッション単価×件数から経費を引いた額 | 稼働日数や契約先を選べる | 指名を得る指導力、契約を読む力 | 予約の安定性、報酬率、集客の分担 |
独立・開業 | 売上から家賃・設備・広告費を引いた額 | 料金もメニューも自分で決める | 集客、資金管理、採用と教育 | 継続利用の見込みと固定費の負担 |
働き方ごとの実額は、年収の記事で整理しています。
雇用されて働く場合（正社員・アルバイト）
正社員やアルバイトとして働く場合は、給与を受け取りながら指導や接客の経験を積めます。労働時間の管理や、条件に応じた社会保険などの制度もあります。長く働くことを考えるなら、給与だけでなく、研修や昇進、ほかの職種へ移る機会についても確認してみましょう。
業務委託・フリーランスで働く場合
業務委託では、ジムと契約し、個人事業主として指導を行います。働く日数や時間、報酬の仕組みは契約によって異なります。ジムがお客様を紹介してくれるのか、自分で集客するのかも大切な確認点です。担当件数が少ない月の報酬も考えておきましょう。
独立・開業する場合
レンタルジムを使う方法と、自分の店舗を持つ方法があります。料金やメニューを決められる一方で、集客、予約管理、経理なども自分で行います。店舗を構える場合は、物件や設備の初期費用に加え、毎月の家賃も必要です。
独立前には、近隣のジムの料金や特徴も調べておきましょう。継続して通ってもらえる見込みや、家賃などをまかなうために必要な件数を計算すると、無理のない規模を考えやすくなります。
パーソナルトレーナーを長く続けるために身につけたいこと
長く働くためには、専門知識を学び続けることに加え、お客様に信頼して通ってもらう工夫も必要です。これから伸ばしたい力を、いくつか紹介します。
専門分野を持つ（シニア・姿勢改善・産前産後・スポーツ動作など）
ダイエットやボディメイクに加え、シニア層の運動、産前産後の体づくり、競技者のトレーニングなど、関心のある分野を深める方法があります。それぞれに必要な知識や配慮は異なります。持病や関節の状態、体の変化について学び、自分が安全に対応できる範囲を理解しておきましょう。
お客様が通い続けたくなる接客と提案
思うように体重が変わらない時期でも、扱える重量や体のサイズなどに変化が出ることがあります。記録を一緒に振り返り、次に取り組むことを相談しましょう。変化を感じられることに加え、悩みを話しやすい関係も、通い続けたいと思ってもらうために大切です。
SNSなどで自分の指導を知ってもらう力
SNSなどで、どのような方に、どんな考えで指導しているかを伝える方法があります。得意分野や説明の仕方がわかると、初めての方も相談しやすくなるでしょう。お客様の写真や記録を使う場合は、本人の同意と勤務先のルールを確認してください。転職や独立の際も、勤務先の情報を無断で持ち出さない配慮が必要です。
資格の勉強や講習で新しい知識を学び続ける
資格取得や講習への参加は、知識を整理し、新しい指導方法を学ぶ機会になります。資格によって学ぶ範囲や認定条件、更新方法が異なるので、担当したいお客様や目指す働き方に合うものを選びましょう。気になる求人で、応募条件に指定されている資格があるかも確認できます。
経験を積んだ後は、指導以外の仕事も選べる
現場で数年働いた後の進路は、独立だけではありません。指導の経験は、店舗運営や育成にも使えます。
経験を活かせる3つの道｜独立・店舗運営や育成・専門分野の指導
1つ目は独立です。自分の店舗やオンラインのサービスを持ち、料金とメニューを自分で決めます。
2つ目は店舗運営や育成です。店長として売上と人員を管理する、研修担当として新人の指導方法を整えるといった仕事があります。
3つ目は専門分野を深める道です。高齢者の介護予防、法人向けの健康づくり支援、競技者のコンディショニングなど、フィットネスクラブの外にも指導の場があります。
年齢に合わせて仕事内容や働き方を変える方法もある
体力や生活が変わったときは、実演の負担を減らす指導方法を学んだり、夜間の勤務を減らしたりする方法もあります。勤務先と相談しながら、カウンセリングやメニュー作成、育成業務などに経験を生かせないか考えてみましょう。これまで担当した仕事や実績を整理しておくと、異動や転職を相談する際にも役立ちます。
今後の働き方に迷ったら、求人やキャリア相談で選択肢を知る
指導経験を生かせる仕事を探すときは、教育担当や店舗運営の募集も見てみましょう。パーソナルジムの募集要項には、新人向けの研修カリキュラムを企画・運営し、既存スタッフを育成する教育担当の例がありました。育成や研修企画の経験を歓迎する条件です。
また、現場でのパーソナル指導に加え、フランチャイズ加盟店の支援やスタッフ教育、運営改善を担う本部マネージャーの募集例もありました。こちらは、業界での実務、店舗マネジメント、パーソナル指導などの経験を応募条件としていました。
今の職場で新人の練習を見たり、指導の手順をまとめたり、店舗の課題を改善したりした経験があれば、担当した内容と結果を整理しておきましょう。次の仕事を選ぶ際に、自分がすでに経験していることと、これから身につける必要があることを比べられます。
FitFits Careerでは、フィットネス業界の求人を扱っています。雇用形態や勤務地で絞り込み、いまの条件と比べてみてください。転職を決める前でも、選択肢の幅を知っておくと判断の材料になります。
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パーソナルトレーナーの将来性に関するよくある質問
パーソナルトレーナーの将来性は？
フィットネスクラブの売上や指導員数には、2024年まで回復する動きが見られます。ただし、業界全体の統計だけで、個人の仕事や収入の安定を判断することはできません。応募先の指導方針や研修、収入の仕組みなども確認し、長く続けられる環境を考えましょう。
パーソナルトレーナーは儲かる仕事ですか？
収入は働き方や契約条件によって異なります。job tagには参考値として平均年収442万円、求人賃金月23.7万円が掲載されていますが、パーソナルトレーナーだけの数値ではありません。求人では基本給と歩合の条件を、業務委託や独立では経費を差し引いた収入を確認しましょう。
経験を積んだ後は、どのような働き方がありますか？
現場での指導を続けるほか、店長や研修担当、専門分野の指導者として働く道があります。独立やオンライン指導を選ぶ方もいます。体力や生活の変化に合わせて、自分が続けやすい仕事を考えていきましょう。
パーソナルトレーナーの離職率はどのくらいですか？
この記事で参照した公的統計では、パーソナルトレーナーだけの離職率は確認できません。厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、フィットネスクラブを含む「生活関連サービス業，娯楽業」の離職率は19.0％、入職率は20.6％でした。産業全体の離職率は14.2％ですが、これらの数字をそのままパーソナルトレーナーの離職率として使うことはできません。
出典：厚生労働省の令和6年雇用動向調査結果の概況、厚生労働省のjob tag、帝国データバンクの前掲業界動向調査（確認日2026年9月14日）
まとめ｜今後の需要を知り、長く続けられる働き方を考えよう
フィットネス業界にはコロナ禍から回復する動きがありますが、働き続けやすさは、勤務先や契約条件、担当する仕事によって変わります。専門知識を増やし、お客様との信頼関係を築きながら、自分に合う働き方を考えていくことが大切です。
まずは、気になる求人の収入の仕組みやお客様の層、研修制度を見比べてみましょう。店舗運営や育成など、指導経験を生かせる仕事も知っておくと、これからの選択肢が広がります。
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※統計に関する記述は、2026年9月14日時点で各機関が公表している最新値に基づきます。最新の数値は各出典元で確認してください。
