理学療法士として働く中で、「これまでの知識や経験を活かして、パーソナルトレーナーとして働きたい」と考える人もいるのではないでしょうか。パーソナルトレーナーは、クライアントの身体や目標に合わせて運動や食事管理をサポート・アドバイスする仕事です。
理学療法士として培ってきた知識や経験との共通点もありますが、実際の仕事内容や求められるスキルには違いがあります。この記事では、理学療法士とパーソナルトレーナーの仕事内容の違いから、理学療法士の経験が活かせること、転職・副業の働き方、注意点まで詳しく解説します。
理学療法士からパーソナルトレーナーになれる？
理学療法士がパーソナルトレーナーとして活動することは可能です。ここでは、パーソナルトレーナーを目指す際に知っておきたいポイントを紹介します。
理学療法士免許とは別に、必須となる国家資格はない
日本では、パーソナルトレーナーになるために必要な資格はありません。そのため、理学療法士でもパーソナルトレーナーとして活動することは可能ですし、実際に、理学療法士としての知識や経験を活かしてトレーナーとして活動している人もいます。
トレーナー資格や指導経験を求める勤務先もある
勤務先によってはトレーナー資格や実際の指導経験を応募条件、あるいは採用時の判断材料としている場合があります。資格を取得していれば、トレーニングに関する知識を身につけていることを示す材料にもなります。
また、資格だけでなく経験も重要です。理学療法士としての臨床経験がある場合は、それをどのように活かせるのか考えておくとよいでしょう。
理学療法士の仕事を続けながら副業で始める方法もある
いきなりパーソナルトレーナーへ転職するのではなく、副業としてトレーナー活動を始める方法もあります。たとえば、副業として休日や仕事の空き時間にジムで指導経験を積むことで、自分がどのような分野を指導したいのか、どのような人を対象にしたいのかを考えるきっかけにもなります。将来的な転職や独立に向けて、現在の仕事を続けながら準備できる方法の一つです。
理学療法士とパーソナルトレーナーの仕事の違い
理学療法士とパーソナルトレーナーは、どちらも身体の動きや運動に関わる仕事ですが、目的や働く環境、求められる役割には違いがあります。ここでは理学療法士とパーソナルトレーナーの違いについて解説します。
指導の目的と利用者から求められること
理学療法士は、病気やけがなどによって低下した身体機能の回復・維持を目指し、医師の指示のもとでリハビリテーションを行います。歩行や立ち上がりなどの日常生活に必要な動作の改善をはじめ、身体機能を評価し、一人ひとりの状態に合わせて運動療法などを実施します。
一方、パーソナルトレーナーの場合、利用者から求められる内容は、筋力アップやボディメイク、ダイエット、スポーツパフォーマンスの向上など様々です。そのため、身体に関する専門知識だけでなく、利用者の目標を聞き取り、継続して運動できるようサポートするコミュニケーション能力も重要になります。
働く場所と日々の業務
理学療法士は、病院やクリニック、介護施設などの医療・介護分野を中心に働きます。医師や看護師、作業療法士など、ほかの医療・介護職と連携しながら、患者の状態に合わせたリハビリテーションを行うことが重要な仕事です。
一方、パーソナルトレーナーは、パーソナルトレーニングジムやフィットネスクラブなどで働くほか、フリーランスとして活動することもできます。自分のジムを開業したり、利用者の自宅などへ出張して指導する働き方もあります。
クライアントの体調や目標を確認し、その人に合わせてトレーニング内容を調整することが重要です。また、モチベーションをサポートすることもトレーナーの役割の一つです。
評価される成果と収入の決まり方
理学療法士は、基本的には医療機関や介護施設などの組織に雇用され、勤務年数や職位などに応じて給与が決まるケースが一般的です。パーソナルトレーナーは、雇用形態によって収入の仕組みも異なり、固定給制のほか、セッション数や売上に応じて報酬が変わるケースもあります。特にフリーランスや独立して活動する場合は、指導料だけでなく、集客力やリピート率なども収入に影響します。
比較項目 | 理学療法士 | パーソナルトレーナー |
|---|---|---|
主な目的 | 病気やけがなどによって低下した身体機能の回復・維持、日常生活に必要な動作の改善 | 筋力アップ、ボディメイク、ダイエット、スポーツパフォーマンス向上など多岐にわたる |
対象者 | 病気やけがなどによりリハビリテーションを必要とする患者 | 健康維持や体力向上、身体づくり、運動習慣の改善などを目的とする人 |
勤務先 | 病院、クリニック、介護施設など | パーソナルトレーニングジム、フィットネスクラブなど。フリーランスや独立して活動することも可能 |
担当業務 | 身体機能の評価、運動療法、基本動作や日常生活動作の訓練など | カウンセリング、トレーニング指導、運動メニューの作成、目標設定、継続のサポートなど |
収入の仕組み | 医療機関や介護施設などに雇用され、勤務年数や職位などに応じて給与が決まるケースが一般的 | 固定給制のほか、セッション数や売上に応じて報酬が変わるケースがある。フリーランスや独立の場合は集客やリピート率なども収入に影響 |
理学療法士の経験を活かせること・追加で学びたいこと
今までの理学療法士としての経験はトレーナーとしても活かすことができます。ここでは理学療法士の経験を活かせる分野と、新たに学んでおくとよいことを紹介します。
動作の観察や身体機能の評価を運動指導に活かす
理学療法士は、人体に関する知識や、筋力・姿勢などを確認し、身体の状態を評価する技術を身につけています。こうした能力は、パーソナルトレーニングでも活かせます。単にトレーニング方法を教えるだけでなく、「なぜこの運動が必要なのか」を身体の状態と結びつけて説明できることは、理学療法士の経験を活かせるポイントです。
既往歴や体調を確認し、必要に応じて医療機関につなぐ
トレーニング指導する際は、クライアントの体調だけでなく、過去のけがや病気、手術歴などを確認することも重要です。理学療法士としての経験があれば、利用者から得た情報や身体の状態から、運動を行う際に注意すべき点を把握しやすいでしょう。
筋力向上やボディメイクに向けた指導を学ぶ
「身体を評価できること」と「目標に向けてトレーニングを進められること」は別のスキルです。パーソナルトレーナーとして働く場合には、トレーニング種目の選択や負荷設定、回数・セット数、トレーニング頻度、プログラムの組み立て方など、筋力アップや筋肥大・ボディメイク・ダイエットなどを目的としたトレーニングについて、さらに知識を深める必要があるでしょう。
接客・継続利用の提案・集客を学ぶ
トレーニング指導の技術はもちろんですが、利用者とのコミュニケーションや接客も重要になります。利用者の希望や悩みを聞き、無理なく続けられる目標を設定したり、成果を確認しながら次のプランを提案したりするプレゼンテーション能力が求められます。また、フリーランスや独立を目指す場合には、SNSやWebサイトなどを活用した情報発信や集客についても学んでおきたいところです。
転職と副業では、働き方と収入がどう変わる？
パーソナルトレーナーの場合、雇用形態によって働き方や収入が異なります。ここでは転職した場合や副業の場合など様々な雇用形態での働き方や収入について紹介します。
正社員への転職｜固定給・歩合・担当業務を確認する
正社員の場合、毎月の給与が安定する一方、給与体系は勤務先によって異なります。固定給を基本とするケースのほか、セッション数や売上などに応じた歩合給が設定されている場合もあります。
求人を見るときは、インセンティブの条件や賞与、昇給制度なども確認しておきましょう。また、トレーニング指導だけを担当するとは限りません。カウンセリングや入会案内、店舗運営、清掃、SNSでの情報発信など、勤務先によって担当する業務が多岐にわたることもあります。
業務委託への転向｜報酬から経費を引いて比較する
業務委託の場合、セッション数や売上などに応じて報酬を受け取る形態が一般的です。働く時間や日数を調整しやすい一方、正社員とは異なり、収入が毎月一定になるとは限りません。
また、提示された報酬額がそのまま手取りになるわけではありません。施設の利用料や交通費、備品代、広告費など、自分で負担する経費が発生する場合があります。そのため、「1セッションあたりいくら」という金額だけでなく、実際に受け取れる金額から必要な経費を差し引いて考えることが重要です。
副業｜確保できる時間と勤務先の規定を確認する
副業でパーソナルトレーナーを始める方法もあります。ただし、副業を始める前には、勤務先の就業規則や副業に関する規定を確認しましょう。また、本業との両立によって休息時間が不足しないよう、無理のないスケジュールを組むことも大切です。
現職と比べるときは、年収だけでなく勤務時間や福利厚生も見る
転職を検討するときは、年収だけで判断せず、勤務時間や休日、福利厚生なども含めて現在の仕事と比較することが大切です。正社員の場合は、社会保険や賞与、退職金、交通費などの福利厚生が用意されていることがあります。
一方、業務委託では、こうした待遇が基本的にないため、報酬だけでなく自分で負担する費用も含めて考える必要があります。また、業務委託の場合は、報酬が発生するセッションの時間だけでなく、予約管理や清掃、カウンセリング、集客など、報酬の対象にならない業務にかかる時間も確認しておきましょう。
比較項目 | 正社員 | 業務委託 | 副業 |
|---|---|---|---|
働き方 | 勤務先の営業時間や勤務シフトに合わせて働く。指導以外の業務を担当する場合もある | セッション数や契約内容に応じて働く。勤務日数や時間を調整しやすい場合がある | 本業の休日や空き時間を利用して働く。無理なく両立できるスケジュールが必要 |
報酬体系 | 固定給を基本に、歩合給やインセンティブ、賞与などが設定される場合がある | セッション数や売上などに応じて報酬が決まるケースが一般的 | セッション数などに応じて報酬を受け取るケースが多い |
主な経費 | 勤務先が負担するケースが多い | 施設利用料、交通費、備品代、広告費などを自己負担する場合がある | 交通費、備品代、施設利用料などが必要になる場合がある |
勤務時間 | 勤務先のシフトに応じて決まる。指導以外の業務時間も含まれる | セッション時間に加え、予約管理やカウンセリング、集客などの時間も考慮する必要がある | 本業との兼ね合いを考え、指導時間や移動時間を確保する必要がある |
社会保険・福利厚生の確認点 | 社会保険、賞与、退職金、交通費などの有無や条件を確認する | 正社員のような福利厚生が基本的にないため、報酬だけでなく自己負担する費用も確認する | 本業の社会保険などを維持しながら働くケースが多いが、副業先の契約条件や勤務先の規定を確認する |
理学療法士がジムで指導するときの注意点
理学療法士の知識や経験は、パーソナルトレーニングの現場でも活かせる一方で、医療機関とジムでは目的や業務の位置づけが異なります。ここでは理学療法士がジムで指導する際の注意点を紹介します。
運動指導と、医療として行う理学療法を区別する
利用者の身体の状態や既往歴などを確認し、安全に配慮してトレーニング内容を調整することは、理学療法士としての知識や経験を活かせる部分です。一方で、ジムでの運動指導を医療行為として行ったり、診断や治療を目的とした対応を行ったりするものではありません。理学療法士がジムでトレーナーとして働く場合、理学療法と運動指導を区別することが大切です。
「理学療法士」の名称や「治療」などの表現を適切に使う
理学療法士の資格を持っていること自体は、トレーナーとして活動するうえで専門性を示す強みになります。ただし、ジムの広告やSNS、Webサイトなどで資格やサービスを紹介する際には、誤解を招く表現を避けることが重要です。パーソナルトレーナーとして集客や広告を行う際も、「理学療法士だから医療行為ができる」「病気やけがから復帰できる」といった、医療機関で行う理学療法と誤解されるような宣伝は避ける必要があります。
痛みや体調の変化がある利用者への対応を勤務先と決める
トレーニング中に利用者が痛みを訴えたり、体調に変化が生じたりするケースもあります。理学療法士としての知識があるからといって、すべてをトレーナー自身で判断して対応するのではなく、どのような場合にトレーニングを中止し、医療機関の受診を勧めるのかを勤務先とあらかじめ確認しておきましょう。また、利用開始時に既往歴や現在の体調などを確認する方法や、緊急時の連絡先・対応手順についても確認しておくと安心です。
パーソナルトレーナーとして働き始めるまでの手順
① 転職か副業か、希望する働き方を決める
最初に、理学療法士の仕事を辞めてパーソナルトレーナーへ転職するのか、現在の仕事を続けながら副業として始めるのかを考えます。「将来的にトレーナーを本業にしたい」「まずは実際の指導を経験してみたい」など、目的によって適した方法は変わります。転職に不安がある場合は、副業や業務委託でトレーナーとしての経験を積みながら、自分に合った仕事なのかを確かめる方法もあります。
② 求人で担当業務・応募条件・給与体系を確認する
働き方の方向性が決まったら、実際の求人を確認してみましょう。求人を見るときは、給与だけでなく、担当する業務、応募条件、勤務時間、休日、雇用形態、給与体系などを確認することが大切です。
「トレーナー」と書かれていても、実際にはトレーニング指導だけでなく、カウンセリングや入会案内、店舗運営、清掃などを担当する場合があります。また、トレーナー資格や指導経験が応募条件になっている求人もあるため、自分の経験や資格で応募できるかを事前に確認しましょう。
③ 不足する知識や実技を学び、必要な資格を取る
理学療法士は解剖学や運動学などの知識をすでに身につけています。そのため、トレーナーとして自分に不足している知識や技術を整理することから始めるとよいでしょう。
筋力トレーニングの方法やプログラム作成、目的にあった食事管理のやり方など、実際のトレーニング指導に必要な分野を学んでいきましょう。勤務先によってはトレーナー資格が求められることもあるため、応募する求人の条件を確認したうえで、必要に応じて資格の取得を検討してみましょう。
④ 応募書類と面接で、経験を運動指導にどう活かすか伝える
求人への応募では、理学療法士としての経験をパーソナルトレーニングにどう活かせるのかを具体的に伝えることがポイントです。たとえば、身体機能の評価、動作分析、運動療法の経験などは、利用者の身体の状態を把握し、トレーニング内容を考える際に活かせます。ただ「理学療法士の資格を持っている」と伝えるだけでなく、これまでどのような経験をしてきたのか、それをトレーナーとしてどのように活かしたいのかまで説明できると、自分の強みを伝えやすくなります。
理学療法士の転職・副業に関するよくある質問
理学療法士からパーソナルトレーナーを目指そうと考えた際、さまざまな疑問が出てきます。ここでは、転職や副業を考える際によくある質問について解説します。
トレーナー未経験でも採用されますか？
トレーナーとしての実務経験がなくても、採用される可能性はあります。特に理学療法士は、解剖学や運動学、身体機能の評価法などを学んでいるため、その専門知識を活かすことができます。
ただし、求人によってはトレーナー資格や指導経験を応募条件としている場合もあります。未経験から応募する場合は、これまでの理学療法士としての経験をトレーニング指導にどう活かせるかを具体的に伝えることが大切です。
将来は自分のパーソナルジムを開けますか？
将来的に自分のパーソナルジムを開業することも可能です。ただし、ジムを開業する場合は、トレーニング指導の知識だけでなく、物件や設備の準備、料金設定、集客、広告、売上管理など、経営に関する知識も必要になります。まずは勤務先や副業でトレーナーとしての経験を積みながら、将来の独立に必要な知識や経験を身につけていくのが良いでしょう。
まとめ｜経験を活かせる仕事内容と、続けられる働き方を選ぼう
理学療法士からパーソナルトレーナーを目指す場合は、これまで身につけてきた専門知識や臨床経験を土台にしながら、トレーナーとして必要な知識やスキルを新たに身につけていくことが大切です。
理学療法士として培った身体の評価や動作を観察する力は、トレーニング指導にも活かせる一方、筋力アップやボディメイク、ダイエット、スポーツパフォーマンスなど、トレーナーならではの目的に対応するためには、トレーニングに関する知識をさらに深める必要があります。また、利用者とのコミュニケーションや継続をサポートする力、集客や接客など、医療現場とは異なるスキルが求められる場面もあります。
パーソナルトレーナーへの転身は、これまでのキャリアをすべて捨てて新しい仕事を始めるというより、理学療法士としての経験に新たな知識や経験を加え、活躍の場を広げる選択肢の一つです。自分の強みや目指したい方向を整理したうえで、必要な準備から少しずつ始めてみましょう。
監修者：和田 拓巳
プロアスリートやアーティスト、オリンピック候補選手などのトレーニング指導やコンディショニング管理を担当。治療院や競技チーム帯同で得たケガの知識を活かし、リハビリ指導も行う。医療系・スポーツ系専門学校での講師や、健康・スポーツ・トレーニングに関する講演会・講習会の講師を務めること多数。テレビや雑誌においても出演・トレーニング監修を行う。
2021年 著書「見るだけ筋トレ」（青春出版社）発刊。
Official site：https://wada0129.wixsite.com/takumiwada
